もしも大黒柱である世帯主が病気やケガで亡くなってしまった場合、生活費が途絶えてしまい、残された家族の生活に大きな経済的な負担がかかることとなります。
公的年金制度から遺族年金が支給されますが、今までと変わらない生活を送るには、必要な生活費から世帯主の生活費（食費・小遣い等）など、不要となる金額を差し引いた額の不足分を準備する必要があります。

最近の医療技術の進歩により、生活習慣病で死亡する確率は昔と比べて大きく下がりました。しかしながら、治療が長引いたり、後遺障で麻痺や障害が残ったり、寝たきりで介護を要するなどのケースは少なくありません。
もしも、このような働けないという状態に陥ってしまった場合、今まであった収入はもちろん途絶えてしまいます。
その一方で、住宅ローンや教育などの支払いは引き続き必要となります。加えて治療費や介護費用などの出費が増加することによって、家計の収支のバランスは大きく崩れてしまいます。
働けなくなった場合でも、公的保障制度から傷病手当金や障害年金が支給されることもありますが、それまでの収入より下がるケースもあります。また、介護が必要な場合、ご家族が介助をすることが多いので、世帯主に代わって働いて収入を確保することも難しくなります。